200点満点で185点、偏差値は64.1――。人工知能（AI）が今年1月に実施された大学入試センター試験の英語（筆記）に挑戦したところ、こんな結果が出た。「ロボットは東大に入れるか」プロジェクト（通称・東ロボくん）チームが19日までに明らかにした。
2016年に大手予備校のセンター試験模試で5教科8科目を受けた際の英語は95点（偏差値50.5）にとどまっており、今回は大幅な成績アップを果たしたことになる。チームは「記述式の2次試験はまだ難しいが、センター試験に限れば東大合格者と遜色ない結果だ」としている。センター試験本番への挑戦結果を公表したのは初めて。
成績が伸びた要因には、AI関連の先端技術「ディープラーニング（深層学習）」に基づく文章読解技術の大幅な進歩がある。さらに、文章から不要な文を見つけ出す問題など、従来は苦手だった分野にチーム独自の技術を適用し、正答率が大幅に高まったという。全問を解くのにかかった時間は数秒以内だった。
レコード会社の日本コロムビアは11月18日、AI技術を使って歌手の故・美空ひばりさんの歌声を再現した新曲「あれから」をCD化し、12月18日に発売すると発表した。11月27日に先行して楽曲を公式サイトで配信する予定。
9月にNHK総合で放送されたドキュメンタリー番組「NHKスペシャル AIでよみがえる 美空ひばり」で生まれた楽曲で、作詞家の秋元康さんがプロデュースした。歌声の再現には、ディープラーニング（深層学習）を活用したヤマハの歌声合成技術「VOCALOID:AI」を使用している。
当初はCD化の予定はなかったが、番組放送後に大きな反響があったことなどから、CD化が決定。「川の流れのように」以来、約30年ぶりの新曲になる。
「あれから」は、NHKが大みそかに放送する「第70回NHK紅白歌合戦」でも披露される予定。演出の内容は明かされていない。
イーロン・マスク、脳に埋め込むAIチップが自閉症や統合失調症の”治療”に役立つと主張
イーロン・マスク氏は、ニューラリンクが統合失調症や自閉症を｢治す｣ことができるだろうと語った。
11月12日に掲載されたポッドキャスト『Artificial Intelligence』で、マスク氏はニューラリンクに関して、自身が予見している最も楽しみな効果について尋ねられた。ニューラリンクは脳の活動を記録し、脳に刺激を与えるために、人間の脳に埋め込むことのできるAI（人工知能）チップの開発を目指している。
｢ニューラリンクについては、脳に関連する多くの病気を治すだろうと考えている。自閉症、統合失調症、記憶障害…… どんなものも治せるだろう｣
自閉症は病気ではなく発達障害であり、マスク氏がどういう意味でニューラリンクが自閉症を｢治す｣ことができると言ったのかは、明らかでない。
イギリスの自閉症協会（National Autistic Society）は、｢自閉症は病気ではなく、『治す』ことはできない。自閉症は自身のアイデンティティーの基本的な側面と感じている人も多い｣としている。
世界保健機関（WHO）は、統合失調症を｢深刻な精神疾患｣ と定義付けている。
マスク氏が2016年に立ち上げたニューラリンクは、創業から最初の数年は秘密主義的だった。
AIが選んだ「美味しいラーメン店ランキング」都内版が発表 どんな結果に？
東京大学の出身者が立ち上げた人工知能（AI）ベンチャーのTDAI Lab（東京都中央区）は11月12日、自社のサービスであるオンラインレビュー信頼性スコアリングAI「WISE REVIEW」を使い、「AIが選ぶ本当に美味しいラーメン百名店in東京2019」を発表した。
東京都内のラーメン店を、Google上のレビューから分析。過去に5件以上レビューを投稿したことのある人が行ったレビューが100件以上ある店を対象にした。2019年1月1日以降のレビューを基に評価を行った。
それぞれの店について、Google上のレビューを基に各店をランク付けした「単純平均ランキング」や、WISE REVIEWを用いて算出したスコア「WISE Score」、またそれを基に再度ランク付けした「WISE Scoreランキング」「信頼できるレビューの割合」などを表示。単純平均ランキングで上位にいても、WISE Scoreランキングで極端にランクが低いような店は、信ぴょう性の低いレビューが多いとAIが判断したことになる。なお、今回1位となった「青島食堂 秋葉原店」は単純平均ランキングは13位だった。また、単純平均ランキングでトップ10かつWISE Scoreランキングでもトップ10にランクインした店は5店だった。これら5店は、Google上のレビューで高い評価がなされ、さらにそれぞれのレビューの信ぴょう性も高いとAIが判断したことになる。
WISE Reviewは感情的で適切だと思われないレビューや、“やらせ”と思われる信頼性が低いものを検知するサービス。ECサイトや飲食店予約サイト、転職サイトといった口コミサイトでの利用や、マーケティングリサーチ等に活用できるという。
消費者の購買行動が変化することにより、口コミの重要性が高まる一方で、やらせなどが横行し、どれが真実の情報なのかを見極めることが難しくなっている。こうした状況についてTDAI Labは「出品者は『不当なアンチレビュー』による、“もっと売れたはず”という機会損失、消費者は「ヤラセレビュー」による、“もっと良いものが買えたはず”という機会損失」が起きていると指摘している。
AIとのコラボでパフォーマンスを向上！「コラボレーティブ・インテリジェンス」
「人間の能力を補い、強化する」というAI（人工知能）本来の目的を達成する手段として、コラボレーティブ・インテリジェンス（協調的知能）という概念が注目を集めている。
近年は、人間とロボットの協調に限らず、ロボットとロボット、AIとAIを協調させることで、効率よく費用対効果の高いソリューションを模索する動きも活発化している。
コラボレーティブ・インテリジェンス（CI）とは、「人間とAIがそれぞれのインテリジェンス（知能）を最適な形で融合させ、お互いの強みを強化する」という意味をもつ。
アクセンチュア・リサーチのマネージング・ディレクター、H・ジェームス・ウィルソン氏と、チーフ・テクノロジー・アンド・イノベーション・オフィサーのポール・ドーハティ氏が、1500の企業を対象に実施した調査によると、人間の従業員とAIが共同で作業を行った結果、企業のパフォーマンスに著しい向上が見られたという。
つまり、人間の得意分野は従来通り人間が担当し、不得意分野をAIが補うよう業務をCI化することで、パフォーマンスの効率化および最大化が期待できるというわけだ。
例えば、あらゆる組織の成長に不可欠な要素として、リーダーシップやチームワーク、創造性、社会的スキル、スピード、スケーラビリティ、定量性などが挙げられる。現時点において、リーダーシップや創造性、社会的スキルは人間の方が得意であるため、引き続き人間の専門領域とし、具体的な数値を使った表現が得意なAIには、定量性の領域を任せるなど、役割を分担する。
日本で古くから使われてきた手書きの文字「くずし字」を、AI＝人工知能を使って瞬時に今の文字に置き換えるシステムの開発を競う国際コンペが行われ、およそ300チームがより精度の高い解読に挑みました。
コンペでは、センターのシステムをもとに新たな手法を開発することで、数千枚の画像に書かれたくずし字をどれだけ正確に認識できるかが競われ、国内外の企業や研究者などおよそ300チームが参加しました。
「Onkyo AI」をコールセンター業務に導入「機械音声で修理品の引取依頼を自動受付」オンキヨーとNAISTの産学共同研究と
オンキヨー株式会社は、コールセンター電話窓口業務を効率化するため、「Onkyo AI」の導入を11月5日より開始したことを発表した。オンキョーブランドとパイオニアブランドの製品について「機械音声による自動受付」で、修理品の引取りを依頼できる。
「Onkyo AI」は同社のコールセンター事業を行うODSコミュニケーションサービス株式会社が、年内の実用化を目指すことを2019年8月8日時点に発表していた。
同システムは、提供コストがリーズナブルであり、クライアントのシステムに応じて、必要な機能のみ追加する柔軟な構成を実現することが可能なAWS「Amazon Connect」連携となっている。なお、同システムの開発にあたっては、国立大学法人奈良先端科学技術大学院大学(NAIST)の知能コミュニケーション研究室と産学共同研究を行っている。
東京大学の研究者を講師に招き、社員がおよそ３か月間、講義や演習を受けるもので、東芝の工場の生産効率に関するデータといったビッグデータを活用して、ＡＩみずからが学習するディープラーニングと呼ばれる技術などを実践的に学ぶということです。
プログラムの開始は来月からで、専門性の高い人材を年間に100人規模で育成したい考えです。
会社には、現在、750人のＡＩ技術者がいるということですが、プログラムの導入に加えて新卒や中途の積極的な採用も続け、2022年度までに３倍近い2000人規模に増やす計画です。
いま知っておきたいAI活用事例――内定辞退予測、退職予測から、RPA連携の可能性まで
最初は、AIによる未来予測だ。本連載で解説してきたように、現在のAIの多くは、過去に得られた大量のデータを分析し、その中にあるパターンを把握することでさまざまな処理を行う仕組みになっている。その一つの方向性が「予測」だ。
例えばドイツの通信販売大手Ottoは機械学習を用い、30億件にも達する過去の取引データや、天候、販売状況などに関する200以上の変数の分析を可能にした。これにより、顧客が今後1カ月以内に何を購入するかを、90％の精度で予測できるという。
今年8月に起きた、就職情報サイト「リクナビ」を巡る「内定辞退予測」も話題になった。これは、リクナビ運営元のリクルートキャリアが、「特定の学生が内定を辞退する確率」を予測したデータを、企業に有料で提供していたというもの。38社がこのサービスを利用していたとされており、トヨタ自動車やホンダといった有名企業が予測データの購入を認めた。ここでは、サービスの是非ではなくその仕組みに注目したい。
自宅で本格的な料理を「もぐもぐ」 米国でAIを活用した「食」が進む (1/4)
近年、ビジネスにおいて影響力を増しているAI（人工知能）。技術の向上により、AIはさまざまな産業で活用され、より身近な存在になりつつある。
その一方で、多くの職がAIに奪われることや、プライバシーの問題を警戒する動きもある。確かに、5年後、10年後に存在しなくなる仕事は増えていくだろう。また、データ分析のために収集される情報の範囲や、取り扱いをどうするのかも課題となるのは当然だ。
しかし、仕事の効率化という意味では、AIの貢献度が非常に高いのも否定できない。すでに、AIを使用したオートメーション（自動化）は、製造業や農業などで必要不可欠なものになっている。
そして次に注目されている業界が、外食産業や食関連ビジネスでの活用だ。そこで、近年注目が集まっているAIの導入に関して、食に携わる大手企業がどのように活用しているか取り上げてみたい。
食関連ビジネスで、特に期待されているのが、AIを活用した新商品の開発だ。実際にAIを導入している大手企業には、米国のMcCormick & Co.（マコーミック・アンド・カンパニー）やPepsiCo Inc.（ペプシコ）などがある。
料理用スパイスや調味料などを取り扱う業界最大手のマコーミックは、250ものブランドを展開し、2018年度の売り上げが54億ドルにもなる巨大企業だ。スパイスや調味料の世界市場で20％のシェアを持つ同社の動向は、業界のトレンドを左右するほど影響力を持つ。
そのマコーミックは、19年よりIBMとタッグを組み、AIを活用した新商品開発に力を入れている。膨大な数のスパイス情報や過去に手がけた調合に加え、消費者の嗜好（しこう）など40年以上かけて蓄積されたデータをAIで分析するという。
従来、新しいフレーバーの開発は、企業の研究開発部門が担ってきた。味覚という繊細で個人的な嗜好を取り扱うため、商品化されるまでに数年かかることも少なくなかった。
ところが、現代では消費者の好みの変化が早く、その対応にスピードが求められるようになってきた。しかも、消費者は知識豊富で健康志向が高く、多種多様なスパイスにも馴染みがある。彼らの興味をそそるような新商品を開発するには、ハードルが高くなっている。
