【no.692】【AI事例24選】産業別にAIの活用事例をまとめました

【AI事例24選】産業別にAIの活用事例をまとめました

画像認識の市場が先行拡大
AI技術は特に「画像認識」の分野で活用が進んでいます。従来の技術では難しかった画像認識を可能にしたディープラーニング技術は、2010年代に最も注目された技術とも言えるでしょう。

画像認識技術は、自動運転などの最先端の分野でも活用が試みられていますが、私達の身近なところでも活用が進んでいます。

画像認識の中でもメジャーな活用事例は「異常検知」です。正常、異常状態の画像を大量に学習することで、従来は目視で行っていた点検作業を代替できることが理由です。

製造業だけでなく、道路や橋梁のひび割れの検知、不審者の検知等、異常検知の分野で画像認識が大きく市場を伸ばしています。

また「AI-OCR」技術の活用も進んでいます。AI-OCR技術は、手書き文字をカメラを通して認識することで、文字データに変換する技術です。紙文化が残り、業務効率化の大きなボトルネックとなっていた紙媒体のデータを電子化する手段として注目が集まるほか、申込書の記載内容を迅速にデータ化し、事務手続きを迅速にすることが注目されています。

異常検知やAI-OCRは、どちらも課題が顕在化している領域です。一方で、その他に目立った活用は幅広く進んでいるとは言えず、課題を注視して、画像認識の活用を進めていくことが重要です

【no.691】コロナ対応の働き方支援 AIで職場の“密”回避や情報管理

コロナ対応の働き方支援 AIで職場の“密”回避や情報管理

新型コロナウイルスに対応した働き方を支援しようと、AI=人工知能による画像解析で職場が“密”にならないように管理するシステムなどの開発が進んでいます。

このうち、通信大手のNTTコミュニケーションズが開発したのは、職場の感染防止に役立てるシステムです。

天井に設置したカメラの映像をAIがリアルタイムで分析し、社員などが、どの場所にどのくらい集まっているかを判断します。

そして人数が一定の数を上回ると、密を避けるために入場制限を呼びかける仕組みです。

また、ベンチャー企業のニューラルポケットは、大量の個人情報を扱うコールセンターの業務をテレワークでできるよう、情報管理を支援するシステムを開発しました。

自宅やサテライトオフィスで業務中に、パソコンに表示される個人情報を見られたりスマートフォンで撮影されたりしないよう、内蔵カメラの映像をAIがリアルタイムで分析し、のぞき込みがあった場合などに警告します。

また、テレワークで働く人の表情の変化をAIが読み取って、疲れ具合のチェックにも役立てられるということです。

コールセンターなど顧客の個人情報を扱う仕事は、データを持ち出してテレワークするのが難しく、佐々木雄一 最高技術責任者は「プライバシーを守りながら在宅勤務できるよう、不都合を解決していきたい」と話しています。

【no.686】うつ病の脳の特徴、AIで見分ける 診断の補助に

うつ病の脳の特徴、AIで見分ける 診断の補助に

うつ病の脳活動の特徴を、国際電気通信基礎技術研究所(ATR、京都府精華町)などの研究チームが人工知能(AI)技術を使って見つけた。脳活動を数値化してうつ病の診断を補助する指標として使えるようにした。米科学誌プロス・バイオロジーに8日、発表した。

うつ病の診断は、医師が患者を問診したうえで、診断基準を使って判断される。ただ、診察する医師によって、診断結果にばらつきがあることが課題で、診断の補助となる指標が求められている。

グループは、広島大や京都大病院など4施設で健康な564人と、うつ病患者149人の安静状態の脳活動を調べた。脳活動は、脳の血流変化をとらえる「機能的磁気共鳴画像(fMRI)」と呼ばれる手法で調べた。

まず、脳を379の領域に細かく分け、任意の2領域の活動がどれだけ似ているかを調べた。さらに、2領域の活動が似ている、一方が高いと他方が低い、関連がないといった関係を数値で表した。

このデータをAIに読み込ませ、健康な人とうつ病の人の脳を見分ける「うつ病度」として数値で表せるようにした。健康な人285人、うつ病患者236人に対して「うつ病度」を計算したところ、約70%の精度で健康な人とうつ病の脳を判別できた。

【no.685】【独自】政府がAI婚活を後押し、希望合わなくても「自分に好意抱く可能性ある人」提案

【独自】政府がAI婚活を後押し、希望合わなくても「自分に好意抱く可能性ある人」提案

政府は来年度から、少子化対策の一環として、AI(人工知能)を活用した自治体の婚活支援事業を後押しする。年齢や年収などの希望条件に合わなくても、相性の良い見合い相手をAIで選び出すことで、婚姻数を増やし、少子化を食い止める狙いがある。  内閣府によると、婚活支援として結婚を希望する男女を仲介する「マッチングサービス」は、約25の県が実施している。年齢や学歴、年収などの希望条件に当てはまる相手を紹介する方式が一般的だ。  これに対し、AIを活用したシステムでは、趣味や価値観などの質問への回答やシステム内の検索傾向などを基に、希望条件と合致していなくても「自分に好意を抱く可能性のある人」を割り出し、提案することが可能だという。  既に埼玉県や愛媛県など10を超す県がAIによるシステムを導入している。2018年度に約1500万円をかけてAIシステムを整備した埼玉県では、19年度に成婚した38組のうち、過半数の21組がAIが提案したカップルだったという。

【no.682】「ごちそうさま。」につながるAI活用 -吉野家が目指す従業員の付加価値向上

「ごちそうさま。」につながるAI活用 -吉野家が目指す従業員の付加価値向上

膨大な計算環境を要したAI技術も近年では身近なデバイス(エッジデバイス)上で活用できるようになり、エッジAIと呼ばれて活用が進んでいます。

デバイス上でAIを活用できれば、通信量を削減できるだけでなく、リアルタイムな認識ができ、ネットワーク環境に乏しい場所でもAIの活用を推進していくことができます。

【no.650】第1次人工知能(AI)ブームの終焉、なぜAIは「冬の時代」に突入したか

第1次人工知能(AI)ブームの終焉、なぜAIは「冬の時代」に突入したか

AI研究発展の限界、打ち切られた数々の出資
1950~60年代の間、米英を中心に人工知能(AI)に対してかなりの投資が行われてきました。ところが、1970年の前後になると、さまざまな投資が打ち切られることになります。

まず、1966年に米国の調査委員会が「機械翻訳を現実的な期間で実現することは不可能である」という結論を「ピアス勧告」において出しました。2020年のいまでこそ、幅広いジャンルで利用可能な機械翻訳が登場していますが、少なくとも当時「50年待ってくれ」と言われてお金を出し続けることは現実的ではなかったのでしょう。これにより全米研究評議会による出資が打ち切られてしまいます。

1973年には「AIは組み合せ爆発の問題を解決できない」とした「ライトヒル勧告」によって、英国政府による各大学へのAI研究に関する資金援助が打ち切られます。

いまでこそ機械学習によって「人間の行動を模倣する」形で組み合せ爆発などの問題にある程度は対応することができますが、探索アルゴリズムを中心に構築されていた当時のAIにとって、組み合わせ爆発は解決不可能な問題だと思われたのです。

【no.647】これからの軍事用ドローンは、AIの活用で進化する:Oculus創業者の軍事テック企業が示した潜在力

これからの軍事用ドローンは、AIの活用で進化する:Oculus創業者の軍事テック企業が示した潜在力

020年の春、カリフォルニア州アーヴァイン近郊の広大な草原地帯の上空に、何かを探すように群れをなして飛ぶ小型ドローンの姿があった。センサー付きの小型ヘリコプターにも見えるドローン群が何時間も空中を旋回しながら探していたのは、草むらに隠された地対空ミサイル発射装置である。

【動画】人工知能(AI)搭載の小型ドローン「Ghost 4」

この捜索の末に複数のミサイルが発見された。とはいえ、それらは“敵”のものではない。人工知能(AI)を搭載した軍事用ドローンの試作機の初期テスト飛行用に用意されたダミーのミサイルだった。

「Ghost 4」と名付けられたこれらのドローンは、防衛テクノロジー企業アンドゥリル(Anduril)の最新製品である。アンドゥリルの創業者であるパーマー・ラッキーは、VRヘッドセット「Oculus Rift」の生みの親として知られている。

AIの軍事利用のポテンシャル
Ghost 4は、AIの軍事利用のポテンシャルを示している。ラッキーによると、Ghost 4は軍事用ドローンの第1世代として、敵方の兵器のありかや兵士の潜伏場所を突きとめるなどの多様な偵察任務をこなし、操縦は地上にいる人間がひとりでこなせるという。

現代のAI技術の大半と同様に、Ghost 4もまた機械学習によって画像を分析し、標的を特定している。しかし、複数機で飛行する場合の危機管理や意思決定に関しては、従来型の規則ベースのソフトウェアに依存する部分も多い。

ラッキーいわく、Ghost 4には敵の通信を妨害する装置や、標的を直撃するための赤外線レーザーなど、さまざまな機器を搭載可能だという。理論的には、ドローンそのものを兵器として使用することもできるはずだ。

「おそらく可能でしょう」と、彼は言う。「しかし、いまのところ実行に移した者はいません」

米国軍准将を退役後にハーヴァード大学ベルファー科学国際情勢センターでフェローを務めるケヴィン・ライアンによると、軍当局は小型ドローンに関心を寄せているという。人工衛星や従来の大型ドローンに匹敵する情報収集力を、より安価かつ迅速に、人手を要さずに発揮してくれるからだ。

しかし、こうした小型ドローンが実際のところどれほど賢く、役に立つかは未知数であると、アイロボットで働いた経験もあるライアンは言う。アイロボットはロボット掃除機のほか、かつては軍用機器も製造していた。

「AIがそんな現実離れしたことをやってのける日がいずれは来ると、誰もが思っています」と、彼は言う。「ただし、それがいつかは誰にもわかりません」

【no.645】手配犯は今こんな顔、AIが予測

手配犯は今こんな顔、AIが予測

指名手配容疑者の現在を予測した特設サイト「TEHAI」の画面(「TEHAI」プロジェクト提供)
ヤフーなどデジタル関連3社は、警察庁指定の重要指名手配容疑者のうち5人の現在の姿を人工知能(AI)を用いて予測し、特設サイト「TEHAI」で30日公開した。「情報提供」をクリックすると捜査本部のある都県警のサイトへ移動する。12月末まで。

他2社は電通デジタルとPARTY。顔写真のデータ数万枚を学習したAIが、警察庁から提供された容疑者の写真に基づき、老化したり体形が変わったりした9パターンを予測した。

【no.644】意外と進んでる、 業界別「AI採用分野」をみてみよう…ハイテク業界から小売りまで

意外と進んでる、 業界別「AI採用分野」をみてみよう…ハイテク業界から小売りまで

人間のように聞けばなんでも答えてくれる「汎用AI(人工知能)」はまだフィクションの世界の存在だが、人の仕事をサポートする「道具としてのAI」は、さまざまな業界で採用が進んでいる。

【全画像をみる】意外と進んでる、 業界別「AI採用分野」をみてみよう…ハイテク業界から小売りまで

たとえば、いまや当たり前になったスマホのカメラで背景をぼかす機能も、コンピュータービジョンと呼ばれる画像認識AIの成果の1つ。「Hey Siri」や「OK Google」でおなじみの音声認識も、もちろんAIだ。

実にカジュアルな形で、私たちはAIを生活に取り込みはじめている。

ではビジネス現場ではどうか? 2019年末にマッキンゼー・アンド・カンパニーが取りまとめた調査「Global AI Survey: AI proves its worth, but few scale impact」が、業界別のどの領域でAI活用が進んでいるのかを見るうえで非常にわかりやすいデータになっている。

【no.641】トップセールスが語るAIを売るために必要な3つのスキル ーAIの発展に必要なのはエンジニアだけではない!

トップセールスが語るAIを売るために必要な3つのスキル ーAIの発展に必要なのはエンジニアだけではない!

AI分野におけるセールスの重要性について、考察するために国内のAIベンチャーとして著名な株式会社シナモンのセールス4名と人事1名にインタビューを行いました。

株式会社シナモンはAIソリューションを提供するAIベンチャーです。AI-OCR、音声認識、自然言語処理(NLP)と言った、さまざまなAIソリューションを提供して、企業の収益性や生産性を改善しています。

AIの市場を広げていくために重要な「セールス」のノウハウをそれぞれの視点で語っていただいています。