ゼロから始めるAI経営

AIを使った最新の「画像編集技術」が凄い！

まだまだ技術が発達している最中ではあるが、驚異の画像編集技術が発表された。「NVIDIA」社が開発した『イメージインペインティング』は、画像に穴があこうとも、はたまた欠けた部分があっても一瞬で修復してくれる。

・白く塗りつぶすだけで即修正
同技術の効果は、動画「Research at NVIDIA: AI Reconstructs Photos with Realistic Results」で見ることが可能だ。再生すると、まずは左右に並んだ同じ風景画像が現れ、左側の画像が白く塗りつぶされていく。

続いて、右側の画像を確認すると……な、なにっ!?　先ほど左側で白く塗りつぶした物が、風景の中から違和感なく消えて修正されてしまったではないか！　さらにその後、1:10あたりから顔写真の編集が始まるのだが、これがまた凄い。

・人も修正可能
左画像の目を塗りつぶせば、すぐさま右画像に修正された違う目が現れる。その他、おでこや老人の肌だろうと、AIにとってはお茶の子さいさい。劇的に変化させつつ、自然な仕上がりにしてみせるのだ。

ものだけではなく、人まで一瞬で修正するとは……おそるべしAI！　もし『イメージインペインティング』が実用化されたら、誰でも超カンタンに画像が加工できてしまうだろう。SNSの写真は全部加工済み……なんて時代もすぐそこに来ている。

次回の更新も楽しみにしていただけますと幸いです！

高齢者介護の分野で人工知能（ＡＩ）を導入する動きが広がっている。
介護大手ツクイなど15事業者は連携し、高齢者の介護計画（ケアプラン）策定にＡＩを活用。

どのようなサービスを提供すると健康状態が改善するかといったデータをＡＩに学習させ、業務を効率化する。
業界首位のニチイ学館もＮＥＣと組み、ケアプランに反映する。各社は政府が推進する高齢者の自立を促すサービスに対応し、ノウハウを共有して専門人材の不足に応える。

シーディーアイが開発したシステムでは、利用者の要介護度など120項目を入力すると
AIの学習結果に基づき最適なケアプランを提示してくれる。
在宅で介護サービスを中心に受けていた高齢者の認知症が進み始めると
施設への短期入所がすすめられたり、要介護度の変化の予測などを行う。

専門人材やノウハウの不足といった状況をAIが変えてくれるのかもしれませんね。
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フクロウ型AIロボットを宿した自動販売機

株式会社ハタプロが提供している、フクロウ型AIロボットZUKKU（ズック）が、
自動販売機と融合するそうです。
ZUKKUは缶コーヒー程度のサイズでありながら、自動対応による接客やディスプレイ連携による広告動画の配信なんかもやってのけるマーケティングAIロボット。
人物認識センサーを内蔵しており、訪れた顧客のデータ収集やデータの見える化などをやってくれます。

こうしたZUKKUの特性を自販機と組み合わせることで、
買いに来た人の年齢や性別に合わせた話題を提供したり、
商品の提案なんかをやっていくとのこと。提案自体が購買行動にどう影響を与えるかも、飲料メーカーと協力して実証していくそうです。

まずは実証実験として、2018年4月27日（金）よりJR水道橋駅から東京ドームシティ入り口付近に新設される自販機に設置されます。

自動販売機って、およそでも買いたいものが決まっていると思うのですが、
提案があることにより購買状況が変わっていくのでしょうか。
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AIと顔認証搭載の執事のような未来型ドア-YKK APが発表

YKK APは4月25日、AIや顔認証システムを搭載したドア「UPDATE GATE」を発表。2020年の発売を予定し、同26日からYKK APショールーム新宿 特設ギャラリーで一般公開展示している。

YKK AP 「未来窓」プロジェクト担当 事業開発部 部長の東克紀氏は、UPDATE GATEについて「住宅の中におけるコンタクトポイントを考えた結果、家族が毎日通る玄関であると考えた。そして、玄関に存在する建材を未来ドアとして位置づけた。通るたびに毎日をアップデートし、家族1人1人を認識してサポートするため、執事のようなドアだ」と、述べた。

UPDATE GATEは、Will Smartとともに開発。
ドアがエージェント(NTTドコモのAIエージェントAPIを利用)となり、外出前に交通情報や天候情報など、家族1人1人に合わせた情報を音声で伝える。顔認証(NECの「NeoFace」を採用予定)により、人を判別し、ドアを自動開閉する方法でのセキュリティを可能としている。

また、ドアハンドルが付いておらず、ドアの前でセンサ感知と顔認証により、家族であれば扉を自動開閉する機能を搭載。玄関前でカギを探したり、鍵を施解錠したりする必要がなくなることに加え、来訪頻度の高い介護ヘルパーや宅配業者の顔を事前登録することで、ゲストを判別して招き入れることも可能としている。

さらに、スマートフォンと連携し、突然の来訪者があってもスマートフォンから確認ができ、見守りの役目も果たすほか、家のさまざまな家電と接続することで、玄関空間で照明やエアコンをコントロール・見える化することを可能としている。

 

SFのようなドアが、一般家庭に流通する日も近いのでしょうか。面白そうなサービスです。
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AI翻訳の精度向上で仕事が増える!?…　プロ翻訳家はAI翻訳の進化をどう見ているか？

機械翻訳に関する意識調査を、世界中の翻訳者150名を対象に、実施した。

調査結果は以下の通り。
「翻訳に係る新技術の話を聞いたことがある」と半数近くの翻訳者が回答。ただし、人工知能（AI）に関する最新情報を常にチェックしているという人は28％にとどまった。一方、AIや自然言語処理技術を含む翻訳に係る新技術について全く知らないという人が38.2％いた。AI、自然言語処理技術、それから機械翻訳との関係への理解が急がれる。

将来における翻訳に係る新技術の導入に伴い、翻訳の仕事にどのような影響がもたらされると思うかを尋ねた設問では、全体の34％が「翻訳に係る新技術の導入後も仕事量に変化はないと思う」と回答。さらに「現在よりも高水準の能力が求められるようになる」「翻訳品質の確保が最優先され、高い校正能力を持った翻訳者が重宝されるようになる」という意見が目立った。今後の翻訳品質基準の策定をめぐる動きにも注目が集まる。

◆プロの翻訳者はチェックの仕事が増える!?

興味深いことに、約20％が「翻訳に係る新技術の導入に伴い仕事が増える」と回答。機械翻訳によるコンテンツ翻訳の需要はますます増え、それに伴いプロの翻訳者による翻訳品質チェックのニーズが増えると一部の翻訳者は考えているようだ。これまでプロ意識を持たない人が翻訳を引き受けるケースに頭を悩ましてきた翻訳業界だが、翻訳に係る新技術を本格導入後はこれらのケースが概ね自動翻訳に置き換わるだけの話なのかもしれない。

機械翻訳の使い道に関しては、「フル翻訳」（52％）と回答した人が最も多く、「下訳」（32％）、「辞書」（14％）と続いた。

機械翻訳は統計翻訳とニューラル翻訳に二分される。すでに活用されている統計翻は、諸言語で書かれたテクストの大まかな内容を掴むのに便利なツールとなっている。機械翻訳の品質さえ担保されれば、プロ向けの活用が増えることは必至だ。

 

AI化、自動化が進んでいくにつれ、我々の多くの仕事は「チェック」になっていくのかもしれませんね。
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AI技術の最先端から、ビジネスと暮らしを豊かにする注目のサービス・モノをご紹介！「第2回AI・人工知能EXPO」

今年2回目を迎えた「AI・人工知能EXPO」には国内外から150社が集まり、2018年4月4日から6日までの3日間、東京ビッグサイトの東展示棟をにぎわせました。

プレスリリースによれば、ディープラーニング、機械学習、ニューラルネットワーク、自然言語処理などのAI技術を駆使した「はたらくAI」が大集結。アプリケーションは画像認識、音声認識、予知・予測保全、AIロボット、コンテンツ・アート制作、チャットボット、マーケティングツールと多岐に渡っています。

株式会社アドバンスト・メディアの『AmiVoice』は、音声のテキスト化やリアルタイムな文字起こしを可能にする音声認識技術。最新のディープラーニング技術を実装しており、会議やセミナー、インタビューなどの音声を自動でテキスト化できるそう。通常なら何時間もかかる文字起こしも、『AmiVoice』を使えばおよそ半分の時間に短縮できるとのこと。

続けて、拡張現実のソリューション『AR匠』を現場で使えば、作業員がゴーグルを着用するとパソコンのスクリーンが目の前に現れます。
実際の装置の上に作業に必要な手順書を表示することもでき、手順を追いながら作業を行えます。途中でわからないことがあれば、遠隔地にいる熟練技術者に見ている画面を共有し、スカイプを通じて指示をもらうことが可能なのだそう。

例えば、コピー機の修理に出かけた新人技士が出先で手順がわからなくなってしまったなんてピンチも『AR匠』が救ってくれそうですね。リアルに行動を見ながら指示がもらえるので、問題がすぐに解決し、効率的に技術も修得できそうです。

ほかにも、出展会社一覧がこちらから確認できます。
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プレゼンをAIが評価　東大が開発

東京大学の山崎教授らは、
AIによりプレゼンの出来栄えを評価するツールを開発。「説得力がある」「わかりづらい」など、14項目を映像から判定する。社内研修などの導入が想定。

米国のスピーチイベント「TED」の1000種類の評価を深層学習し、
精度の高い評価が出来るようになった。山崎教授いわく
「学習に使えるデータがそろえば他の用途にも応用できる」と期待している。

人によって評価がバラバラになってしまうプレゼンの判断も、
判断評価の軸がひとつになると公正な評価につながりますね。
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「自分が読むべきニュース分かる」　AI活用で「gooニュースアプリ」が進化

「これまでAIを活用してお客さまに寄り添ったサービスを展開してきたが、今後も“AIによるおもてなし”を強化していく」――NTTレゾナントの若井昌宏社長は、4月19日に開催した記者発表会でこう話した。同社はこれまで恋愛相談に答えるAIエージェント「教えて!goo 恋愛相談 オシエル」や、テレビドラマ「過保護のカホコ」とコラボしたカホコAIなど、さまざまなAIサービスを提供してきたが、今後もAI事業に注力する考えだ。

コンシューマー向けの展開では、スマートフォンアプリ「gooニュースアプリ」にAIを活用した「インフォグラフ機能」を5月に搭載する。ユーザーが目指す姿と現状を比べ、読むべきニュースを提案する。

インフォグラフ機能
スマートフォンアプリ「gooニュースアプリ」にAIを活用した「インフォグラフ機能」を搭載する
AIがユーザーの行動履歴から趣味嗜好を分析して、「好きな芸能人」や「応援したい球団」などのカテゴリーを自動生成し、グラフによって可視化。gooニュース編集部が例として設定した、「就活生」「営業担当」「経営者」など職種やロールモデルに応じたグラフと比較し、不足している情報をAIが判断して届けるという。

今後は、位置情報とユーザーの嗜好を組み合わせたお店やイベントの情報提供や、ユーザーの属性や時間帯に応じて通知するコンテンツを変えるなど、AIを活用した機能を順次搭載する予定。

 

趣味嗜好を分析してニュースを表示させるのは今までもありましたが、情報が偏ってしまうのでは、、と心配でした。職種に応じて、不足しているかもしれない情報を届けてくれるというのは嬉しいですね。
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商業施設の清掃、AIロボにお任せ三井不動産が導入

三井不動産は17日、グループで運営する大型商業施設「ダイバーシティ東京　プラザ」（東京・江東）に清掃ロボットを導入したと発表した。筑波大発スタートアップ企業のサイバーダインが開発した。人工知能（AI）を搭載し、自律走行する。清掃員不足を補う狙いだ。「ららぽーと」など他のグループ施設にも広げる。

国内の大型商業施設で清掃ロボットが導入されるのは初めてという。同日、お台場にある同施設でロボットが稼働する様子を報道陣に公開した。

清掃ロボット「CL02（シーエルゼロツー）」は箱形（高さ47センチメートル、奥行き62センチメートル、横幅48センチメートル）で、床の細かいゴミを吸い込む。タイヤが付いており、「清掃しています。注意してください」と声を発しながら動き回る。閉店後の夜間に使用する。

商業施設は廊下が曲がっているなど造りが複雑で、障害物と認識しにくい透明なガラス壁も多い。従来型の清掃ロボットでは対応が難しかった。

今回のロボットは独自の3次元カメラやセンサーを搭載して障害物を立体的に検知、位置も把握して衝突を避ける。磁気テープなどによる誘導も必要ない。あらかじめ経路を指定できるほか、区域だけ設定すれば自動で経路を作る機能もある。

清掃後はチリが多い場所を接続した画面上に図示。担当者に完了を知らせる電子メールも送る。

まず3～5階のカーペット床の清掃に使い、約3千平方メートルを4時間で清掃する。同じ時間かけ、人が運転する搭乗式清掃機でしていた作業を任せる。通路の隅などの清掃は人がするため、単純に人を減らせるわけではないが「ロボット稼働中は人は別の作業ができ、業務効率が上がる。作業の質のばらつきもなくせる」（三井不動産商業マネジメントの安藤誠氏）。

サイバーダインは貸し出しで提供しており、3年契約なら1台あたり月額12万円となるそう。

センサーの精度が向上した事により清掃ロボットの出来る事が増えてきているみたいですね。
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災害関連死減へＳＮＳやＡＩ活用　迅速に被災者情報把握

ＳＮＳや人工知能（ＡＩ）を使って減災につなげる仕組み作りについて、情報通信研究機構やＬＩＮＥ、ヤフーなどが１７日、国や自治体への提言を発表した。必要な情報を素早く集め、災害後の避難環境の悪化などによる「災害関連死」を減らせるとしている。

東日本大震災では関連死が約３６００人、熊本地震でも２００人に上るなど、時間を経ても被害が拡大する特徴がある。現在は、被害や支援の情報交換に電話やファクス、手書きのホワイトボードなどを使っているため、人手がかかって共有もしづらく、避難環境の悪化や長期化につながっている可能性があるという。

具体的には、▽被災者がスマートフォンやＳＮＳを使って被災情報を発信できる仕組み作り▽高齢者ら向けに会話ができるスマートスピーカーの活用▽情報を瞬時に収集、分析できるＡＩを使い、国や自治体の業務を自動化・省力化――などを挙げている。災害時に問題となるＳＮＳのデマ対策も、今後検討する。

これを受けて自治体はどう動くでしょうか。
声で操作できるスマートスピーカーは意外と高齢者の方が相性がいいのかとも言われていますね。次回の更新も楽しみにしていただけますと幸いです！